カードローンの審査は、なるべく有利な状況で進めたいものです。
同じような人がカードローンに申し込んでも、審査でプラスに評価される人とさほど評価されない人がいます。
そこで今回は、カードローンの審査においてプラス評価されやすい項目を見てみましょう。
■1■当該銀行との取引がある
銀行カードローンの場合、申し込もうとしているカードローンの銀行とすでに取引をしていると、審査にプラスに働きます。
その中でも最も効果的なのが、その銀行で住宅ローンを利用することです。
銀行によっては、自行で住宅ローンを利用している人のためのカードローンを提供している場合もあります。
通常のカードローンよりも低金利で、審査も比較的通過しやすくなっています。住宅ローンを組んでいなくても、年金や給与振込にその銀行を利用していると、審査にプラス評価されます。
収入の振込に銀行を利用していれば、収入の把握も容易ですので。
■2■他社借入件数が少ない
他社からの借入件数が少ないと、審査に有利に働きます。
多くても3件以内には抑えておきましょう。
他社からの借入総額よりも、他社借入件数の方が重視されます。
と言うのも、借入件数が多いと、1社から多額の融資を受けられないと判断されます。1社から多額の融資を受けられないということは、それだけの信用を得られていないと判断されるからです。
Aさん(他社借入件数1件、金額100万円)、Bさん(他社借入件数4件、金額80万円)がいたとして、カードローンの審査で有利となるのはAさんです。件数が多くて困っている方は、件数減らしでおまとめローンをするといいでしょう。
■3■適度に利用してきちんと返済している
カードローン会社にとって、審査をして発行したにもかかわらず一度も利用しない人は、審査と発行の手間の分だけ損をしてしまいます。
よって、一度も利用したことのない人よりは、適度に利用している人の方が会社に利益をもたらしてくれる存在です。
これまで借金をしたことのない人は、一見審査にプラスに働きそうですが、そうとも限りません。
なぜならば、その人が頻繁に利用してくれるか全く利用しないか、消費行動が全く読めないからです。
もちろん、頻繁に利用していても、延滞が多い人はいけません。
適度に利用してしっかりと返済をする人が、審査にプラスに働くのです。
■4■継続安定したお仕事をしている
カードローンで借りたお金を返済するには、収入がなければなりません。
その収入も、月によってまるで違うような人よりも、毎月安定して給料をもらえる人の方が、カードローン会社としてはありがたいです。
勤務先でいえば、雇用が安定しており給料の大幅な減額がない公務員がベストです。
その次に、公務員ほどでないにせよ雇用と収入が安定している大企業、その次に中小企業となります。
雇用形態として最も有利なのが、正社員や正職員です。
その次に契約社員、次いで派遣社員、そしてパートやアルバイトと続きます。
ただし、雇用形態よりも勤務先の方が重視される傾向がありますので、アルバイトでも大企業に勤務していれば可能性は高くなるでしょう。
■5■その人の背景によって・・小口ならば未婚、大口は既婚
カードローンでお金を借りる際、希望限度額によって審査にプラスに働く人とそうでない人が異なります。
希望限度額が少ない、つまり小口融資の場合には未婚の人が有利になります。
未婚の人は稼いだ給料のほとんどを自分のために使えるため、たくさん利用してきちんと返済してくれる可能性が高いからです。
一方、希望限度額が100万円以上の大口融資の場合には、既婚の人の方が有利になるでしょう。
小口融資ならば多少焦げ付いても構わないでしょうが、100万円単位のお金を借りた人が夜逃げや債務整理でもしてしまったら、貸金業者としては大ダメージです。しかし家族がいれば、夜逃げも債務整理もしにくくなります。
また、カードローンの審査にはある程度年齢も関係してきます。カードローンに申し込めるのは20歳以上なので、20歳から25歳は若年と分類されています。業者によりますが、多くの会社は69歳以下としています。35歳から65歳までが高齢者と分類しています。
そのため、審査に通りやすい年齢は働き盛りの26~34歳といわれています。若年は未婚、高齢は既婚のほうが審査に通りやすいとされています。
このように、年齢によってもプラスマイナスがあります。
まとめ|有利になるポイントを抑えておこう
以上のように、カードローン審査にはプラス評価されるポイントがいくつかあります。
審査を有利に進めるためにも、以上のようなポイントを把握して実践するようにしましょう。
また、その人の背景によって有利になるポイントと不利になるポイントは変わります。
共通している部分は
・借入件数が少ない方が有利
・借入額が少ない方が有利
・勤続年数が長い方が有利
などですが、
反対に
・若年(20~25歳)は未婚のほうが有利
・高齢(34~65歳)は既婚のほうが有利
・小口(100万円未満)は未婚のほうが有利
・大口(100万円以上)は既婚のほうが有利
など。
年齢によっても異なりますし、その人の背景によっても異なります。
このように照らし合わせたときにどちらが有利になるのかポイントを抑えておいてください。