転職後のカードローンの審査で気を使うポイント【プロミス・モビット編】

転職したてってなにかとお金がなくて、カードローンが一つでもあればとても便利ですよね。
今回は、そんな転職したての方に捧ぐ、「転職後にカードローンの申込を行うときに審査で気をつけるべきポイント」をいくつか紹介します。
また、なぜSMBCコンシューマーファイナンスのプロミス(以下:プロミス)とモビットを組み合わせているかというと、この2つはもともと三井住友銀行グループに所属しており、よく似ているからです。
申込方法から審査システム、また融資の形態が似ているため、一つの記事で二度勉強になり、一石二鳥なのです。
ぜひ参考にしてみてください。

転職後のカードローン審査を無事通過するために

カードローンにおける審査のポイントというのは、転職前であろうと転職後であっても基本というのは同じです。
ちゃんと本人が申し込んでいるか、安定した収入があるか、返済額に無理はないか、他社を含む借入状況はどう変化しているのか、過去の借入で延滞や滞納、あるいは自己再生や破産などの事実はないか等です。
それらを総合的に判定しながら融資の審査を進めていきます。
転職後に新しくカードローンを申し込みしたり、あるいは従来利用していたカードローンの増額申請した場合も含めて、あらためて審査が必要になりますが、転職後というのは往々にして個人の状況が変化をしやすいときでもあります。
良い方向に変化をしていればいいのですが、必ずしもそうとも限りません。
転職直後は一般的にカードローンの審査にとって決して良いタイミングとは言いづらい時です。
しかしそのような時でも個人の資金繰りによってどうしてもお金が必要な場面があり、カードローンの審査を受ける必要が出てきます。
転職後にカードローンの審査を受ける必要が出た時、何とかスムーズにこの局面を乗り切りたい、その為にはどのような点に気を使っていけばいいのか、ここではそのポイントについて解説します。

転職後、カードローンの審査が通るようになる時期

転職後というのは前に書いたように個人の条件が変わりやすくなる時期です。
転職によって良くなったり、変わらなかったり、また悪化したりします。
それによって、もしカードローンの審査を受けるとしたら大きく結果が異なってきます。
そこで転職後の状況を3つのパターンに分けて、それぞれのケースでカードローンを申し込んだ時、どのようなタイミングが最も審査に通り易くなるのか検討してみましょう。

転職して前職より良い会社に就職出来た場合

この場合は本人に取っては給与水準も上がることが期待出来ますし、引き続き安定した給与が見込めますので転職後のカードローンの審査が仮に増額のようなケースでもほとんど落ちる心配はないでしょう。ただし、この場合でも転職の事実と勤務先、連絡先は遅滞なく取引している金融機関へ連絡しておく必要があります。

転職しても前職と給与、身分(正社員→正社員)等であまり条件が変わらない場合

このような場合も特に大きな変化はないので転職後のカードローンの審査には影響は少ないと考えますし、従来からカードローンを利用している人なら利用極度額・金利等に金融機関から変更が加えられることもありません。
そのまま使い続けることが出来ます。
ただし増額申請については転職後すぐのタイミングですることは時期尚早と考えます。
なぜなら、まだ新しい先での勤務実績が少ないので増額審査に説得力ある所得証明書類が用意できません。
増額の場合は新規契約時より金融機関はより慎重に審査に時間を掛けますので、出来れば最低でも転職後半年か、あるいは源泉徴収票が会社からもらえる1年後位のタイミングで増額申請をした方がベターかと思います。

転職後、より規模の小さい会社に再就職して給与水準が下がった場合
転職前は正社員、転職後パート・アルバイト・派遣等に雇用形態が変わった場合(含む無職)

このケースが転職後、新しくカードローンを申し込みする、あるいは増額申請するタイミングとしては最もまずいと言わざるを得ません。
まして無職となり安定した収入が無くなったケースだと、金融機関にとっては審査がかなり難しくなります。(ただし配偶者に安定した収入があることを条件にこのケースでもカードローンを発行してくれる金融機関はいくつかあります)
もちろんいくら無職になって既存のカードローンの借入残高があっても、毎月返済が滞らない限り金融機関がいきなり「一括請求」をしてくるわけではありません。
ただ安定した収入を失っている状況ですから、いずれ収支のバランスが崩れてきます。
それまでには何とか再就職するなど、新たに収入を得る手段を講じねばなりません。
転職後に条件は悪くなっても安定した収入さえ確保していればカードローンの新規契約は可能とは考えますが、 しかしその場合でも本人の希望借入額は前職で安定した仕事に就いていた時より減額される可能性はあります。

転職後、会社員から個人事業主に変わった場合

一般的に金融機関は所得確認書類で所得判定が容易な会社員と比べて、年度ごとに売り上げの変動が大きく所得の把握が書類だけからでは判定しにくい個人事業主には個人向けカードローンの販売は消極的です。

一方、総量規制を受けている消費者金融では50万円を超える融資か、他社を含む100万円を超える融資の申し込みには、申込者に所得確認書類の提出を義務づけています。
逆にそれ以下での金額の申し込みでは所得確認書類は不要です。
ところが、個人事業主に限っては申込金額に関わらず全ての審査資料の提出を求めています。それだけ審査には慎重姿勢を取っているわけです。
ですからこのケースのように転職後会社員から個人事業主になった場合、そのタイミングでカードローンの審査を受けても、最低1年以上の事業実績を示す資料がないと受付さえしてくれない可能性もあります。
こういう場合の対策は、サラリーマンの時に所得証明書が取れるのでそれでカードローンを作っておいて、転職して個人事業主になった後はそのカードローンを利用しつつ、個人事業主としての実績を作ってから改めて個人事業主向けのカードローンの新規契約や増額申請に臨んだほうがいいと思います。

転職直後でも審査を通り易くするコツ

続いて、それではどのような対策をしたら、仮に転職直後でも審査が通り易くなるでしょうか ? そのコツについて解説していきましょう。
h3転職後は遅滞なく転職後の勤務先および連絡先を取引金融機関に連絡
言うまでもなく、基本中の基本です。早いほど信用度は上がると思ってください。申込・審査の段階でやっとその事実を知らせるようでは金融機関にとって印象は良くありません。
審査にも影響が出かねません。

在籍確認対策

転職直後にカードローンの申し込みをして審査を受ける場合、当然勤務先が変更になっていますから、金融機関は新しい勤務先に電話を掛けて「在籍確認」を行います。
ちゃんとスムーズに行くように申し込み者もその旨会社に伝えて協力してもらいましょう。ただし、申し込み者本人が会社にカードローンの申し込みを知られたくない人はこの限りではありません。

申込額は控えめに

転職直後は金融機関もそもそもカードローンの新規受付や増額申請に比較的消極的です。
それでも申し込み人が必要なら、できるだけ審査が通り易いように利用極度額は少なく申し込みしましょう。
更なる増額は新しい勤務先での勤務実績ができ、ちゃんと所得確認書類がもらえるようになってからのほうが審査通過の可能性が高まります。

返済は期日を守って確実に履行

転職前、転職後に関係無くカードローンの返済は言うに及ばず、公共料金の支払い、クレジットカードの決済、携帯電話の分割払いなど、延滞せずちゃんと返済実績を作っておきましょう。
返済日を意図的に遅らせたり、数ヶ月位滞納しても問題無いという姿勢は間違いです。
転職後のカードローン審査で自分に跳ね返ってきます。

申し込みの金融機関を絞り込む

転職直後にカードローンを新たに申し込みしようとすると、審査が通らない確率が高まります。
かといって次から次へと短期的に金融機関を替えてカードローンの申し込みを繰り返すのは厳禁です。
短期間に複数の金融機関への同時申し込みは、逆にその情報が個人信用情報照会を通じて各金融機関に伝わります。
そのような行為は本人の信用が落ちるだけです。
それより1つの金融機関に絞り込んで申し込みのタイミングをじっと待つか、もしその金融機関に既にカードローンの取引実績があるのなら、その金融機関を通じて増額申請をして下さい。
そちらのほうが自分の個人情報を汚さず希望を叶える近道です。

金融機関で審査基準は異なる

先ほどと矛盾した逆の言い方になるかも知れませんが、一つの金融機関で審査が通過しなかったとしても、それが全てではありません。
転職直後の人でも審査が通過する可能性の高い金融機関も存在します。
金融機関の融資姿勢は一律ではありません。
4社以上もの同時申し込みは慎むべきですが、数社以内での申し込みは審査の通過する可能性を高めます。あきらめないことです。

転職直後でも審査が通り易い大手カードローンを使う

それでは転職直後でも比較的審査が通り易そうな金融機関はあるでしょうか。
カードローンは現在、銀行、消費者金融、信販・クレジット会社など色々利用出来ますが、このような転職直後というタイミングでは銀行でカードローンを申し込みしても審査ではやや困難度が増すと思われます。
銀行は多くの金融商品を持ち銀行収益を多方面から得られるので、わざわざカードローンでリスクの高い顧客を急いで抱え込む必要がありません。
安全度の高い顧客を時間を掛けて取り込みますので、このケースでは審査は通りにくいと考えるべきでしょう。

ところが消費者金融の場合は融資業務を専業にしていますので、まずは接点となる顧客の数を増やさなければ収益拡大も図れません。
その分、顧客の囲い込みにも積極的ですし、個々の事情を抱えた申し込み者にも弾力的に対応してくれます。
転職直後のようなカードローンの申し込みもこの「個々の事情」の範疇に入ります。
さらに大手の消費者金融ではたくさんの取り扱い実績があるのでカードローンに対する審査ノウハウも蓄積されています。
その分、銀行のカードローンの審査通過率と比べても消費者金融は高く、転職直後の申し込みのようなケースでも取り扱いしてくれることに期待が持てます。
プロミスやモビットなどでは申し込み者に年齢制限は設けていますが、特に勤務年数に規定を設けているわけではありません。
そのため、安定した収入さえあれば、パートやアルバイト・個人事業主等にもキャッシングの窓口を開けています。
そういう意味で、転職直後の方もどうしてもカードローンの申し込みで資金が必要ならば、これらの消費者金融の門を叩かれたらいかがでしょうか。

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